01. 投資メモ
市況メモ
| 3/20終値 | 前日比 | |
|---|---|---|
| 日経平均 | ||
| ドル円(昨晩) | 159.246円 | +0,.981 |
| Dow | 45,577.47$ | -443.96 |
| Nasdaq | 21,647.61Pt | -443.08 |
| SP500 | 6,542.18Pt | -83.15 |
| 金 | 4,497.480$ | -158.090 |
| 銅 | 5.3013$ | -0.2171 |
| オイル | 97.912$ | +4.278 |
ドル円は大きく円安に振れ、前日円高に振れた分をほぼ帳消しにして、最高値圏に戻ってきました。アメリカ市場も下げて、特にNasdaqの下落が大きいです。
オイルがまた上がって、金、銅が下がっています。
またアメリカの金利(10年もの、4.384% +0.135)が上がっていますが、オイル価格上昇の影響が見られますね。
ニュース
- 先物市場では大幅下落後の下げ止まりが見られますが、依然として地政学リスクへの警戒感は解けていません。5万3000円を維持できれば自律反発の期待が高まりますが、割り込めば更なる調整も視野に入ります。
- 利下げ期待の後退は、東京市場の主力である半導体銘柄には逆風です。一方で、金利上昇メリットを享受できる金融株など、バリュー株へのシフトがより鮮明になる可能性があります。
- ホルムズ海峡の緊張は一過性では終わらない様相です。燃料費や原材料費の転嫁が遅れている企業の株価には厳しい目が向けられる中、エネルギー自給や資源確保に関連する銘柄への関心が集まっています。
- 外部環境が悪化する中、高配当銘柄への資金流入が期待されます。権利付最終日に向けて、業績が堅調で還元姿勢の強い大型株が、消去法的に買われる展開が予想されます。
為替介入の「第2弾」へのカウントダウン、160円台突入の影響
- 政府による「断固とした措置」への期待と不安が入り混じっています。介入が実施されれば急激な円高による輸出株の売りが想定されるため、週明けは為替のフラッシュ・クラッシュに備えた慎重な取引が求められます。
09. 投資その他
Nasdaq下落について
AIに聞いてみました。下げが大きい個別銘柄は正しかったです。
質問
3/20のNasdaq市場が大きく下げていますが、特に下げが大きい銘柄もしくは業界があれば教えて下さい
回答
2026年3月20日（金）の米国市場では、Nasdaq総合指数が大きく下落しました。この下げを主導したのは、主に「金利上昇に弱いハイテク・半導体業界」と「地政学リスクの直撃を受けた一般消費財・金融」です。
特に下落が目立った銘柄と業界をまとめました。
1. 特に下げが大きかった個別銘柄
AIブームを牽引してきた銘柄や、独自の不祥事・逆風を抱える銘柄に激しい売りが浴びせられました。
- スーパー・マイクロ・コンピューター (SMCI)：約33.3%安
- 会計不正疑惑やSEC（証券取引委員会）の調査、密輸疑惑といった複数のネガティブニュースが重なり、この日最も激しく売られました。AIインフラの旗手だっただけに、市場全体への心理的ダメージも甚大でした。
- テスラ (TSLA)：約3.2%安
- 原油高によるインフレ再燃で消費者の購買意欲減退が懸念されたほか、中東情勢の緊迫化によるサプライチェーンの混乱リスクが嫌気されました。
- エヌビディア (NVDA) / インテル (INTC)：約3.3%〜5.0%安
- 米長期金利の急騰により、将来の成長を織り込んで買われていた半導体大手に利益確定売りが集中しました。
2. 下落を主導した業界（セクター）
Nasdaq市場の構成比が高いセクターが軒並み売られる展開となりました。
- 半導体・ハードウェア業界
- 米金利高が「高PER（株価収益率）」銘柄の理論株価を押し下げる要因となり、セクター全体で調整が入りました。
- 公益事業 (Utilities)・原材料 (Materials)
- 意外にもハイテク以外で下げが目立ったのがこれらのセクターです。特に米国の公益セクターは約5.0%安と、金利上昇による借入コスト増を嫌気した売りが広がりました。
- 金融サービス (FinTechなど)
- Klarna（約21%安）やTencent Music（約29%安）など、金利高騰が収益モデルに直撃するフィンテックや、地政学リスクの影響を受ける海外テック関連株の下げが顕著でした。
なぜこれらの銘柄・業界が下げたのか（ロジック）
- 割引率の上昇: 米10年債利回りが急上昇したことで、将来の利益を現在の価値に換算する際の「割引率」が上がりました。これにより、将来の成長が期待されているハイテク株の現在価値（適正株価）が目減りしたためです。
- リスクオフの波及: イスラエル・イラン間の緊張（空爆報道など）により、投資家が「現金（または安全資産）」へ資金を移す動きを強め、流動性の高いNasdaq主力株が売却対象となりました。
連休明けの日本市場では、これらNasdaqの「半導体安」を引き継ぐ形で、東京エレクトロンやアドバンテストといった主要銘柄への影響が懸念されます。
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