昨日の日経平均騰落予想は当たりましたか？
昨日は大きく下げて、予想は外れました
市況メモ
| 5/15終値 | 前日比 | |
|---|---|---|
| 日経平均 | 61,409.07円 | -1,244.98 |
| ドル円(昨晩) | 158.677円 | +0.844 |
| Dow | 49,530.94$ | -537.08 |
| Nasdaq | 26,225.14Pt | -410.08 |
| SP500 | 7,402.7Pt | -107.25 |
| 金 | 4,540.645$ | -120.180 |
| 銅 | 6.2786$ | -0.2989 |
| オイル | 100.645$ | +3.850 |
| SOX | 508.52 | -21.51 |
SOX指数: フィラデルフィア半導体指数。半導体関連の30銘柄で構成される株価指数
- 日経平均は大きく下げました
- アメリカ3市場も下落です
- 金も下げて、銅が特に大きく下げています
- オイルは上昇し、100USDにのりました
日米ともに、相場が荒れた1日でした。Nasdaq、SOX指数が下げて、Nvidia等Maginificent7も一部を除いて下げています。
アメリカの金利が大きく上昇していますので、なにかあったのかもしれません。AIが関連するニュースを拾ってきてくれるか期待です。
投資関連ニュース
16日未明（日本時間）の情報。15日のNY市場でダウ平均は一時500ドル超下落。中東情勢の緊迫化で原油先物が105ドル台へ上昇し、米10年債利回りが4.5%台へ大幅上昇したことが背景です。米中会談で具体的進展がなかったことも投資家心理を冷やしました。
16日朝6時の大阪取引所終値。夜間取引の日経225先物は前日比240円安の6万1800円で終了しました。昨日の現物市場での大幅安（1244円安）に続き、米株安を受けた売りが先行しており、週明けも6万円台を維持できるかが焦点となります。
15日大引け。序盤は米株高を受け500円超上昇したものの、高値警戒感からAI・半導体関連株への売りが加速。フジクラやアドバンテストなどの人気株が指数を押し下げ、週末を前に利益確定売りが膨らむ格好となりました。
15日（現地時間）。ジェローム・パウエルFRB議長の任期が終了。上院では後任候補のケビン・ウォーシュ氏の承認作業が山場を迎えています。新体制下での金融政策の「タカ派化」への警戒感が、米長期金利上昇の一因となっています。
16日早朝の為替。米金利の指標となる10年債利回りが4.5%台へ上昇したことを受け、ドル買い・円売りが優勢に。日本の長期金利も約29年ぶりの高水準（2.6%台）を付けており、金利上昇に伴うグロース株への影響が懸念されます。
※本記事は情報提供を目的としており、投資の最終決定はご自身の判断で行ってください。
追記 金利上昇の背景
(9:20追記)
AIに日米金利上昇の背景について、コメントしてもらいました。
1. 米国長期金利の急騰原因
米国の金利上昇は、世界中の金利を引っ張り上げる主因となっています。
- 中東情勢の緊迫化による原油高（インフレ懸念） トランプ大統領のイランに対する強硬姿勢などからホルムズ海峡周辺の緊迫化が続き、原油先物価格が一時105〜107ドル台へ急騰しました。エネルギー価格の変動がダイレクトに物価を押し上げています。
- 米インフレ指標（CPI・PPI）の予想上振れ 今週発表された4月の消費者物価指数（CPI）が前年比3.8%、卸売物価指数（PPI）が前年比6%と、いずれも市場予想を上回る強い数字となりました。これにより「インフレは簡単には収まらない」という見方が強まりました。
- FRBの利下げ期待の「後ずれ」 物価の高止まりを受け、米連邦準備制度理事会（FRB）が利下げを当面見送る、あるいは「利下げは年内ないのではないか」という観測が浮上。さらにパウエル議長の任期終了に伴う新体制への警戒感も、債券売り（金利上昇）に拍車をかけました。
2. 日本長期金利の急騰原因
日本の10年債利回りが2.7%を超えたのは29年ぶりの事態であり、国内固有の要因も強く影響しています。
- エネルギー高騰による物価上昇圧力 原油価格の上昇は、エネルギーの大部分を輸入に頼る日本にとって直接的なコストプッシュ型インフレ圧力となります。
- 政府の財政拡張にともなう「財政悪化懸念」 政府がガソリン補助金の延長や、電気・ガス料金への再補助、それらを賄うための補正予算編成の検討に入ったと報じられました。これにより「国債の発行額がさらに増え、国の財政が悪化するのではないか」という警戒感（財政プレミアム）から国債が売られ、金利が跳ね上がりました。
- 日銀のさらなる「利上げ観測」 日銀が物価高や円安を抑えるために、今後も断続的に政策金利を引き上げていく（金融政策の正常化）との観測が市場で根強く意識されています。
