投稿者: feelgroove

ひとこと

先週の主要指標振り返り

	先週終値	前週比
日経平均	69,360.66円	-1,889.18
TOPIX	3,963.36円	-81.6
ドル円	161.610円	+0.42
Dow	51,881.18$	+311.01
Nasdaq	25,297.62Pt	-1,220.31
SP500	7,350.15Pt	-160.30
金	4,088.385$	-67.020
銅	6.1246$	-0.2092
オイル	69.665$	-6.730
SOX	589.94	-49.51

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今週の重要イベント

• 6月30日(火)
  • 日本 5月 失業率・有効求人倍率
  • 米 5月 雇用動向調査(JOLTS)
• 7月1日(水)
  • 日本 6月 日銀短観
  • ユーロ 6月 消費者物価指数
  • 米 6月 ADP雇用報告、ISM製造業景気指数
• 7月2日(木)
  • 米 6月 雇用統計
• 7月3日(金)
  • 米 休場

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「今週の相場は上がるか？！」ガチンコ予想！

先週は上がると予想し、大はずれでした。今週も予想が難しいです(外れてばっかりですが。。。)。まだオイル価格上昇はないですが、米イランの攻撃再開で今週は上がってくるのではないかと考え、また先月株価下落の引き金となった雇用統計があるので、下がると予想しました。

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今週の「注目テーマ ＆ 監視銘柄」

今週の市場全体の投資テーマ・注目点

① 有事インフレの再燃と「日米の金利上昇」の再加速

米イランの攻撃再開により、原油先物価格（WTI）や原油輸送の不透明感からコモディティ価格に強い上昇圧力がかかります。これにより市場のメインシナリオは一転して「インフレの長期化＝米国の利下げ遠のき・さらなる利上げ警戒」「日銀の追加利上げ確信」へと傾きます。週を通じて日米の長期金利は上昇基調を強めやすく、株式市場全体の「割高なハイテク株」には下落圧力がかかりやすい需給になります。

② 7月1日（水）「日銀短観」が示す国内利上げの裏付け

日銀が金利1.0%への方針を固める中、国内企業の景況感を示す「日銀短観」が発表されます。注目は企業の「想定為替レート」と「設備投資計画・価格転嫁の状況」です。ここで企業のインフレ耐性と強気な投資姿勢が確認されれば、日銀の連続利上げへの大義名分（市場の織り込み）がさらに一段と進むことになります。

③ 木曜日の「米雇用統計」

金曜日が米休場となるため、7月2日（木）に「米6月雇用統計」が前倒し発表されます。火曜日のJOLTS、水曜日のADP・ISM製造業、そして木曜日の雇用統計と、日替わりで米国の労働市場の強さが試されます。有事インフレの最中に雇用まで強い数字が出た場合、米国債券市場のパニック（金利急騰）をトリガーとした株式市場の一時的な急落（ショック安）を警戒する必要があります。

今週の注目業種と注目銘柄（市場全体）

マクロ環境が「有事」×「金利上昇」に急シフトするため、市場の物色対象は明確に「インフレ・金利メリット株」への一極集中が予想されます。

1. 【最強の矛】防衛・エネルギー資源・総合商社（有事インフレヘッジ）

地政学リスクの緊迫化と原油高の直接的な恩恵を被るセクターです。海外の機関投資家を含め、ポートフォリオのリスクヘッジとして最優先で資金が流入します。

• エネルギー・資源： INPEX（1605）、石油資源開発（1662）（原油価格にダイレクトに連動）
• 防衛・宇宙： 三菱重工業（7011）、川崎重工業（7012）（戦闘再開報道による国策・実需の買い戻し）
• 総合商社： 三菱商事（8058）、三井物産（8031）（資源高とインフレをすべて収益に変えるコモディティの覇者）

2. 【強固な盾】銀行・保険（日米金利上昇の直接メリット）

日銀短観でのタカ派な結果予測、週末の欧米インフレ指標や米雇用統計を控えて、日米の長期金利が上昇する局面で最も強い買いが入るセクターです。

• メガバンク： 三菱UFJ（8306）、三井住友FG（8316）（円金利・米金利双方の上昇で利ざや拡大の思惑が最高潮へ）
• 大手損保・生保： 東京海上HD（8766）、第一生命HD（8750）（金利上昇による運用環境の劇的改善）

3. 【要警戒・押し目探り】最先端半導体・グローバルテック

金利上昇（高PERの嫌気）と地政学リスクの双方から、週前半は利益確定売りの「逆風」に晒されやすいセクターです。ただし、週末の米雇用統計を通過し、独立記念日明けの需給好転を見据えた「ディープな押し目買い」のタイミングを計る週となります。

• 半導体・ハイテク： 東京エレクトロン（8035）、アドバンテスト（6857）、米国市場のエヌビディア（NVDA）など。

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※本記事は情報提供を目的としており、投資の最終決定はご自身の判断で行ってください。

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持ち株ポートフォリオ

現在の持株比率(金額比)は、次のようです。

先週からの利益率増減を日経平均の利益率増減と比較しました。

	先週からの増減	当初からの増減
私のPortfolio	-5.81%	+0.38%
日経平均	-2.97%	+21.85%
TOPIX	-2.98%	+5.98%

• 日経平均の利益率増減 = (今週の日経平均終値 – 起点の日経平均終値) / 起点の日経平均終値
• 私のPortfolio利益率増減 = 今週のPortfolio利益率 – 起点のPortfolio利益率
  • Portfolio利益率 = (資産評価金額 – 資産取得金額) / 資産取得金額
  • 起点は、2026年04月12日です
  • 利確、損切り分も計算に入れています

もうほんとに、利益がかつかつのところまで来てしまいました。日経平均より利益率現象が大きいのは、米国株Google、NvIdiaの下落があります。ここから金利上昇局面に入るとすると、2022年のようにハイテク株下落もあり得ます。あの時と今回の状況を比較しながら、作戦を考えます。

先週の売買

• Googleを少し買い増しました
• 安川電機とファナックを少し買い増しました
• EWELLを損切しました(T_T)

今週の取り組み

• Google、NVidiaの持ち株について、ホールドか売却かを検討します
• 先週のアイテム「キオクシアに代わる投資候補を探したいと思います」ができていないので、今週取り組みます

※本記事は情報提供を目的としており、投資の最終決定はご自身の判断で行なってください。

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市況メモ

	6/26終値	前日比
日経平均	69,360.66円	-3,005.46
ドル円(昨晩)	161.610円	-0.206
Dow	51,881.18$	-45.02
Nasdaq	25,297.62Pt	-60.98
SP500	7,350.15Pt	-26.16
金	4,088.385$	+64.685
銅	6.1246$	+0.0728
オイル	69.665$	-1.620
SOX	589.94Pt	-35.26

SOX指数: フィラデルフィア半導体指数。半導体関連の30銘柄で構成される株価指数

昨日の日経平均は大きく下落です。このところ１日の上下動が大きいですね。買いたいけど、不安な気持ちがあるのでしょうか。アメリカ３指数は少し下落です。日経平均下落の主要因と思われるイラン情勢への不安後退が、アメリカ市場を支えたようです。

投資関連ニュース

1. NY株式26日 終値 ダウ平均４４ドル安・ナスダックも小幅なスピード調整にとどまる

27日05:45発表。昨晩のNY株は小幅反落。注目の米PCE指標がインフレ沈静化を示したことで安心感が広がった一方、中東の突発ニュースが重石に。ただ、売り急ぐ展開にはならず、ダウは44ドル安、ナスダックは60ポイント安と極めて限定的な調整で1週間を終えました。

2. 日経平均26日大引け＝反落、3005円安の6万9360円、場中は一時3700円超の大暴落

26日15:32発表。昨日の東京現物市場は前日の3,100円高から一転して歴代級の急反落。夜間のホルムズ海峡での貨物船攻撃の第一報を嫌気し、アルゴリズムの機械的な売りが先行して一時6万8639円まで激しく売り込まれました。

3. ホルムズ海峡周辺で船員「退避計画」一時停止 オマーン沖の船舶攻撃受け安全確認 IMO発表

26日16:45発表（地政学核心）。国際海事機関（IMO）は25日のオマーン沖船舶攻撃を受け、進めていた船舶・船員の集団退避計画を一時停止。事態の全面閉鎖は回避され、限定的な低速通航が選別的に継続している実態が報じられました。

4. S＆P500の振り返りと見通し：PCE一致でインフレ懸念後退も、大型テック安で小反落(2026年6月26日)

26日08:49発表（米国マクロ）。米5月PCEコアデフレーターが事前予想と一致し、ウォーシュ新FRB体制下の利上げ長期化リスクが和らいだ分析。地政学ノイズによる一時的な利益確定売りをこなしたことで、米株の底堅い上昇トレンドは継続していると言及。

5. 来週の株式相場に向けて＝バリュー株の復活はあるか、「資産効果」も追い風に

26日17:46発表（需給・戦略分析）。日経平均が一時7万2000円から6万8000円台へ急落した足元の荒波を総括。株価が7万円台に乗せたことによる富裕層の「資産効果」と、超円安（161円台）による企業業績の上振れが内需・景気敏感バリュー株の強烈な買い支えになると解説。

※本記事は情報提供を目的としており、投資の最終決定はご自身の判断で行ってください。

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試合結果と予選リーグ通過について

一日以上空いてしまいましたが、試合の感想などを。

結果は1-1の引き分けとなり、日本は予選リーグを2位で通過しました。この2位通過という結果は、まぁ大方の予想通りだったのではないでしょうか。

同時刻に行われていたオランダvsチュニジアの試合で、「チュニジアが1点返して2-1になった」と報じられたときは、日本が1-0でリードしていたこともあり、内心「ナイス、チュニジア！」とほくそ笑んだりもしました。しかし、やはり他力本願ではダメですね。

スウェーデン戦の失点シーンを振り返って

スウェーデン戦の失点シーンでは、日本の左サイドからシュートを決められてしまいました。その際、なぜか堂安選手がマークについていたので「変だな」と違和感を覚えていたのです。

あとから分かったことですが、どうやら中村敬斗選手がストッキングを上げていないことを主審から咎められ、ピッチの外に出されている間の出来事だったようですね。

今回は、仮にスウェーデンの得点がなかったとしても予選リーグの順位に影響はなかったと思われるのでまだ救いがありますが、一発勝負の決勝トーナメントでは、もっとフェアなジャッジをする審判にお願いしたいところです。

決勝トーナメント：ブラジル戦への展望

決勝トーナメント1回戦の相手はブラジルです。まずは相手の強力な攻撃をいかに止めるかが重要になるでしょう。

守備面では休養した二人、パスの供給源を佐野海舟選手が潰し、ブラジルのエースであるビニシウス選手はトミー（冨安選手）がしっかりと抑え込んでくれると信じています。

そうして守備陣が必死に踏ん張っている間に、なんとか攻撃陣が点を取ってほしいですね。そのためにも、久保くんがブラジル戦に出場できるかどうかが、今からとても気になっています。

市況メモ

	6/25終値	前日比
日経平均	72,366.12円	+3,191.37
ドル円(昨晩)	161.816円	+0.113
Dow	51,926.20$	+72.03
Nasdaq	25,358.60Pt	-118.04
SP500	7,376.31Pt	-42.88
金	4,023.70$	+28.205
銅	6.0518$	+0.0788
オイル	71.285$	+1.570
SOX	625.20Pt	+23.70

SOX指数: フィラデルフィア半導体指数。半導体関連の30銘柄で構成される株価指数

昨日の日経平均は大幅反発、終値の史上最高値更新です。アメリカ3指数はまちまちですね。SOX指数は変わらず強いですが、Nasdaqが下がっています。また前日比プラスのDowもチャートは上ヒゲの長い陰線となっており、よくない形になっています。

コモデティでは、オイルが上がっており、下のニュースにあるイランの貨物船攻撃がよくないニュースとして影響しているようです。

投資関連ニュース

1. イラン、ホルムズ海峡でシンガポール船籍の貨物船を攻撃 – 株探

26日03:45発表（超重要・突発有事）。ウォールストリート・ジャーナルが米高官の話として報道。イラン革命防衛隊（IRGC）がホルムズ海峡オマーン沿岸付近で貨物船を攻撃。先週の歴史的停戦合意を揺るがす地政学の冷や水となり、昨晩の米ハイテク急反落の引き金となりました。

2. NY株式：NYダウは71.72ドル高、原油の反発を警戒 – 株探

26日06:23発表。昨晩の米株はまちまち。PCEデフレーターの落ち着きや1-3月期GDP確定値の上方修正でダウは71ドル高と底堅く推移。一方、上記のイランによる急襲報道で原油先物が再反発し、インフレ長期化を懸念したナスダックは118ポイント安と反落しました。

3. 【↑】日経平均 大引け｜ 急反発、半導体関連が買われ最高値更新 (6月25日) – 株探

25日16:50発表。昨日の東京現物市場の確定サマリー。早朝の米マイクロン（MU）の想定超えの神決算を受け、アドバンテストや東エレク、キオクシアに猛烈な実需の買い戻しが殺到。単日で3,191円高を記録し、終値ベースの過去最高値を一瞬で塗り替えました。

4. ＮＹ各市場 ３時台 ダウ平均は１６１ドル高 ナスダックはマイナス圏での推移 – 株探

26日03:22発表（夜間取引終盤）。中東の不条理な突発ノイズを受け、シカゴ日経平均先物は一時7万1000円割れを試すなど夜間に急落。大証現物終値比1,070円安の7万1500円でクローズしており、本日の東京市場は一転して売り先行のスタートを示唆。

5. 明日の株式相場に向けて＝マイクロン旋風吹く、最高峰の景色再び – 株探

25日17:30発表のマクロ需給分析。マイクロンが証明した「AI・サーバー向けメモリーの絶対的供給不足」は、関連する日本の半導体・電子部品セクターに中長期の強い業績トレンドを約束。目先はイベントや地政学のノイズで乱高下するものの、実需の土台は強固であると結論づけています。

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